株式会社 本田技術研究所の『燃料電池領域における電極形成生産技術の開発及び量産導入(材料開発)』の求人情報｜中途採用の求人情報は、JOB Change

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リモート面接を実施中です

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【募集の背景】
世界各地に研究開発・生産技術・生産・販売の機能を展開し、地域に根を下ろした企業活動を推進してきたHonda。
2050年に、Hondaの関わる全ての製品と企業活動を通じて、カーボンニュートラルを目指していくために、先進的かつ競争力の高い「ものづくり」の企画を行うとともに実現のために必要となる要素技術開発およびパートナーシップを構築していきます。
「世にないクルマやバイクを造るには、それらを造る機械も、世にないものでないとならない」
本田宗一郎の想いは今も脈々と引き継がれており、世にない生産技術のみならず革新的な生産技術の企画～要素技術開発、そして電動化のコア部品のひとつであるFC（燃料電池）領域において、商品性と量産性の両立に貢献するべく仲間の募集です。

【具体的には】
次世代のFCVや商用車、定置電源、建設機械などにおける商品性と量産性の両立に向けた
●FC（燃料電池）の電極形成（材料混錬~塗工）生産技術開発
●同、量産ラインへの技術導入
※将来的に海外拠点への駐在および出張が発生する可能性がございます。
※【図解】5分でわかるHondaの「水素」事業は【こちら】

【Hondaが目指す電動化】
「先進国全体でのEV、FCVの販売比率を2030年に40％、2035年には80％」、そして「2040年には、グローバルで100％」を目指す目標を掲げています。
この目標の実現に向けて、北米ではGMとの共同開発の大型EVの市場投入、EVプラットフォーム「e:アーキテクチャー」採用モデルを、2020年代後半から順次、北米市場に投入し、中国に於いては、今後5年以内に10機種のHondaブランドのEVを中国市場に投入します。
日本に於いては、2030年には、「ハイブリッドを含めて100％電動車とする」ことを目指します。2024年に軽自動車のEVを投入するなど、ハイブリッド・EVによる軽自動車の電動化も進めていきます。
"Blue Skies For Our Children（子供たちに青空を）"を掲げている当社では、四輪領域のみならず、「オールホンダ」を挙げてモビリティの電動化に取り組んでいます。

【職場環境・風土】
「買う喜び」、「売る喜び」、「創る喜び」の「三つの喜び」基本理念に、Hondaでは数々の製品を創業から生みだし続けてきました。
役員から現場で働く従業員まで、あらゆる人材が自由な発想で、夢や理想を徹底的に追求する風土が根付いており、学歴や年齢に関係なく誰もがフラットに活躍できる職場環境です。
積極的に仕事に向き合い、推進する力のある従業員には、入社直後であっても大きな仕事が任されます。

※Hondaの中途採用募集職種一覧は【こちら】

勤務地

●本田技研工業　生産技術統括部（栃木県芳賀郡）
※将来的に、（株）本田技術研究所、（株）ホンダアクセス、
　 並びに、海外事業所への異動の可能性があります。

※参考情報：宇都宮の暮らしについては【こちら】

応募資格

【求める経験・スキル】※下記いずれかのご経験をお持ちの方
●材料の研究開発や製造における混練・分散・塗布技術の知見
●上記技術を活用し製造する製造装置やライン設備に関する知見

【上記に加えて歓迎する経験・スキル】
●電池材料への知見
●カーボン／アイオノマー／塗料／インク材料／樹脂材料などの材料研究開発の経験

【求める人物像】以下の想い・適性をお持ちの方
●世界初の技術を創り出し、世の中に貢献したいという想い
●新しいことに飛び込み、異なる考えを柔軟に受け入れようとする受容性
●新しいことにチャレンジしたいという想い
●高い目標を掲げてやりきるエネルギー
●グローバルで活躍したいという志
●自分の考えを積極的に発信し、周囲を巻き込んで課題解決の最良手段を見出せる力
●様々な関係者と明るくやりとりできるコミュニケーション力

待遇

待遇・福利厚生（受動喫煙防止措置含む）

■勤務/休日/休暇
・勤務は応募職種毎に設定（フレックスタイム制・固定制・交替制）
・リモートワーク制度
・長期休暇あり（GW、夏季、年末年始）
・年間休日121日
・平均有休取得日数19.5日（2021年度）
・年次有給休暇…16日～20日/年　※勤続年数に応じて付与
・慶弔休暇（結婚休暇…6日、忌引休暇…1～7日※続柄に応じて付与）

■各種手当
・通勤手当
・リモートワーク手当
・賞与　
・残業代全額支給

■福利厚生
・独身寮、転勤社宅　※適用条件有
・社内研修（階層別研修、ビジネススキル研修、語学研修等）
・語学資格取得支援
・健康診断
・余暇施設（運動施設、保養所）
・厚生制度（財形貯蓄制度、団体扱い保険、持家支援、持株会制度、選択型福利厚生等）
・食堂施設、食事補助

■両立支援（仕事と育児・介護など）
・育児・介護手当
・リモートワーク制度
・短時間勤務制度
・育児・介護休職
・産前産後休暇
・産後パートナー休暇（出生8週以内に5日）
・子の看護休暇（年間5日/子供1人当たり）
・育児費用補助
・社内託児所（和光/栃木）
・介護休暇（年間5日/要介護者1人当たり）
・不妊治療休暇（年間5日）
・不妊治療休職（原則6か月、最大1年）
・病気治療休暇（会社指定の疾患を対象・年間5日）