京セラ株式会社の『■積層セラミックコンデンサの新製品開発』の求人情報
採用ホームページと連動した求人情報のため、求人サイトを介さずに、直接、企業のエントリーフォームに応募ができ、採用担当者がアナタの応募情報を確認します
■積層セラミックコンデンサの新製品開発
京セラは、ファインセラミックスを中心とする素材・部品メーカーとして1959年に京都で設立し、以降、半導体部品、電子部品や携帯電話、太陽光発電システムなど、事業領域を広げ、現在では、連結売上高2兆253億円を超えるグローバル企業へと成長し、世界30カ国以上に約300のグループ会社を有しています。
職務内容
■【業務内容】
積層セラミックコンデンサ(MLCC)事業における新規小型高容量コンデンサの設計・開発や量産立ち上げに関わる工程設計・性能評価技術開発に携わっていただきます。
積層セラミックコンデンサは小型化、高容量化に伴い、商品設計や工程設計の難易度が高くなってきています。また商品開発はお客様の仕様を製品設計に反映させ、量産の材料、設備、工程設計等幅広い知識とプロジェクト遂行能力が求められます。小型高容量コンデンサの新製品開発と量産化で貢献していただきます。
コンデンサは、スマートフォン1台あたり約1500個も使用されている製品です。通信端末・基地局だけでなく、自動車、産業機器に使われますが、市場の更なる小型化、電動化のニーズに応えつつ今後は、特に自動車の自動運転、コネクティングサービス向けをより強化致します。
小型・高容量の観点では、薄膜技術の世界最高峰の技術があります。セラミック等の材料技術、薄層・積層技術、独自の生産設備の導入等を通じて市場のニーズ以上の製品開発を目指しております。
拠点は、国内だけでなく、当社のグループであるAVX社の拠点とも連携し、強化致します。
また、国内においても鹿児島地区での研究開発だけでなく、滋賀県の野洲に主に新製品の開発強化に向けた分室を立上げ将来的により組織を強化していきます。
■【採用背景】
募集背景は、積層セラミックコンデンサにおける小型高容量 新製品の拡大、工法変更による原価低減に取り組む計画で、技術的には、新規管理項目設定のための計測器導入やパイロットライン設置によるインライン品質管理など計画な品質データの取込みを進めていきますが、これを実行するための体制面において、現状組織では人材不足のため、新製品開発、製造技術開発エンジニアを補足し、業務改善、採算向上、新製品リリースによる事業拡大に結びつけたいと考えています。
応募資格
■必須経験
以下いずれかの経験、知識がある事
・電子部品・機械部品もしくは何らかの電子機器・機械の設計経験
■歓迎する経験
・積層セラミックコンデンサの製品設計経験
・セラミックス関連技術の新商品開発経験
採用部署からのメッセージ
当社の売上の約20%強をコンデンサ、パワーデバイス、水晶デバイス、SAWデバイス、コネクタ等の電子デバイス事業が占めておりますが、コンデンサは、最注力製品の一つとなります。
商品開発は、コンデンサの製品特性、信頼性面において品質を決定する大きな役割を担っており、製品設計の良し悪しでコンデンサの品質が大きく変わってきます。更に小型かつ大容量の製品を開発するために、顧客技術者と密接に情報交換を行い、共に一つの製品を作り上げていくことが、何よりも楽しくこの仕事の魅力であると感じています。そして、自分が開発に携わった製品が出荷され、人々の暮らしの発展に貢献していると感じられることが、大きなやりがいとなっています。
【職種 / 募集ポジション】
■積層セラミックコンデンサの新製品開発
【雇用形態】
正社員
【給与】
応相談「採用基本情報」をご確認下さい
【勤務地】
899-4396 鹿児島県霧島市国分山下町1-1
地図で確認鹿児島国分工場
【勤務時間】
8:00〜16;45
※実働7時間45分
後で応募するために情報のURLをメールで送ることができます

会社情報
事業内容・商品・販売先等
ファインセラミック部品、半導体部品、電子部品、切削工具、ソーラー発電システム、宝飾品、セラミック日用品、通信機器の製造・販売。
- 本社
- 〒612-8501 京都府京都市伏見区竹田鳥羽殿町6番地
- 設立
- 1959年4月1日
- 代表者名
- 代表取締役社長 谷本 秀夫
- 資本金
- 115,703百万円
- 連結売上高
- 1,838,938百万円 (2022年3月期)
- グループ従業員数
- 83,001名 (持分法適用子会社、持分法適用関連会社は除く)
働きがいのある環境 個人もチームも、ともに成長できる
「全従業員の物心両面の幸福を追求する」。京セラは経営理念実現のため、グループで働く全員が、各々の個性や持ち味を活かし、会社への誇りや仕事へのやりがいを感じながら、いきいきと働くことができる環境づくりに積極的に取り組んでいます。