京セラ株式会社の『■車載カメラモジュールの設備設計業務 およびマネジメント(リーダー)』の求人情報
採用ホームページと連動した求人情報のため、求人サイトを介さずに、直接、企業のエントリーフォームに応募ができ、採用担当者がアナタの応募情報を確認します
■車載カメラモジュールの設備設計業務 およびマネジメント(リーダー)
京セラは、ファインセラミックスを中心とする素材・部品メーカーとして1959年に京都で設立し、以降、半導体部品、電子部品や携帯電話、太陽光発電システムなど、事業領域を広げ、現在では、連結売上高2兆253億円を超えるグローバル企業へと成長し、世界30カ国以上に約300のグループ会社を有しています。
職務内容
■【業務内容】
昨今、自動車の安全性向上の為に、リアビューカメラやフロントカメラなどの車載用カメラモジュールの開発が進んでおります。車載カメラの生産ラインの設備,治工具の設計業務及び工程・工法・設備・治具設計スキルをベースとした工程設計及び設計設備の立上業務を担当いただきながら、同部門にて、下記内容の評価及び、部下への指導ができるマネジメント業務に従事いただきます。
・新規工程設計
・新規設備設計
・新規設備仕様決定〜製作〜検証
・製造への工程/設備移管
■【部門紹介】
「車載部品とその応用技術で経営理念の実現を目指す」を事業本部の方針とし、自動車業界で要求される環境・安全・快適を実現する部品を製造・販売しています。
環境分野では、インジェクター用ピエゾや、グロープラグ、安全分野ではカメラモジュール、快適分野では、シートクーラー用ペルチェモジュールなどです。
また、車載部品で培った信頼性や生産力を応用し、民生分野へも幅広く応用展開しています。
■【採用背景】
交通事故の削減を目指して、自動車メーカーは最先端の技術を駆使した各種安全装置を市場に投入しております。その中で最近注目を浴びているのが、人間の目に代わる「電子の目」としての車載カメラです。車の後方視界を確保するリアビューカメラから市場への投入が開始され、その後サイドビューカメラやフロントカメラ、先進運転支援システム用センサーカメラなど様々な車載カメラが製品化されております。この動きは益々加速され、車載カメラが1台の車に何台も搭載される時代となってきています。この流れを先取りするために、早急にカメラ開発強化を行っていきます。
応募資格
【必須経験】
・光学部品事業または自動車部品関連事業での経験
上記に加え、以下のいずれかの経験、知識
・3DCADによる設備設計経験
・サプライヤ折衝経験
・自動機設備設計の経験
・設備立上及び量産化,ものづくりの経験
・設備構成部品の加工技術の知識
【歓迎する経験、知識】
・工程設計の経験
・FMEA,FTAなどの自動車向け設計ツール知識
・自動車メーカ折衝経験
・語学力(英語・中国語)
採用部門からのメッセージ
車載カメラ市場は、北米リアビューカメラの全着法規対応、ヨーロッパのNCAPなどで急速に拡大する将来性のある市場です。自動車に搭載される為、振動や温度など一般のカメラとは全く異なる厳しい品質基準をクリアしなければなりませんが、それこそが「交通事故の無い安全な社会の実現」へ自分が貢献しているのだ、と実感できる仕事です。チャレンジ精神旺盛で我々と一緒に新しい車社会への貢献を目指していただける方のご応募を是非お待ちしております。
【職種 / 募集ポジション】
■車載カメラモジュールの設備設計業務 およびマネジメント(リーダー)
【雇用形態】
正社員
【給与】
応相談「採用基本情報」をご確認下さい
【勤務地】
224-8502 神奈川県横浜市都筑区加賀原2丁目1-1
地図で確認横浜事業所
横浜市営地下鉄グリーンライン「川和町駅」より、徒歩約15分
*最寄りのバス停は「川和台」です。
【勤務時間】
8:45〜17:30
※実働7時間45分
後で応募するために情報のURLをメールで送ることができます

会社情報
事業内容・商品・販売先等
ファインセラミック部品、半導体部品、電子部品、切削工具、ソーラー発電システム、宝飾品、セラミック日用品、通信機器の製造・販売。
- 本社
- 〒612-8501 京都府京都市伏見区竹田鳥羽殿町6番地
- 設立
- 1959年4月1日
- 代表者名
- 代表取締役社長 谷本 秀夫
- 資本金
- 115,703百万円
- 連結売上高
- 1,838,938百万円 (2022年3月期)
- グループ従業員数
- 83,001名 (持分法適用子会社、持分法適用関連会社は除く)
働きがいのある環境 個人もチームも、ともに成長できる
「全従業員の物心両面の幸福を追求する」。京セラは経営理念実現のため、グループで働く全員が、各々の個性や持ち味を活かし、会社への誇りや仕事へのやりがいを感じながら、いきいきと働くことができる環境づくりに積極的に取り組んでいます。